投資信託
執筆者
【執筆】株式会社トリロジー
【登録】財務省近畿財務局長（金商）第372号
【加入】日本投資顧問業協会 会員番号022-00269
投資信託は、多くの投資家から資金を集め、専門家が運用する金融商品です。その仕組みや特徴について詳しく解説します。
Contents
投資信託の基本的な仕組み
投資信託は、投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券、不動産投資信託（REIT）などに投資・運用します[3]。その運用成果（損益）は、投資家それぞれの投資額に応じて還元・分配される仕組みです。
主な特徴として以下が挙げられます。
- 専門家による運用
- 少額からの投資が可能
- 分散投資によるリスク軽減
- 高い透明性
投資信託の種類
投資信託は様々な視点で分類できます。
- 追加型と単位型
- 国内・海外・内外
- 株式型、債券型、不動産投信（リート）型、その他資産型、資産複合型
- MMF、MRF、ETFなど
投資信託のメリット
- 少額から投資可能
- 10,000円程度から購入できるものが多いです。
- 運用のプロが投資判断
- ファンドマネージャーが投資家に代わって運用を行います。
- 分散投資でリスク軽減
- 複数の銘柄や資産に分散投資することでリスクを軽減できます。
- 高い透明性
- 基準価額の毎日の公表や監査法人による監査などがあります。
「運用のプロ」というのはピンキリですので、十分な注意が必要です。
投資信託のデメリット
- コストがかかる
- 運用管理費用（信託報酬）などの費用が発生します。
- 元本保証がない
- 市場環境によっては損失が発生する可能性がある
いずれも投資には当たり前の項目です。例えば、「元本保証がある」なら投資ではなく詐欺の可能性がありますので、あえてデメリットとして挙げておきます。
投資信託の仕組み
投資信託は以下の機関が連携して成り立っています。
- 販売会社
- 証券会社、銀行、郵便局など
- 運用会社
- 投資信託を設定し、運用を担当
- 信託銀行
- 資産の保管・管理を担当
日本の投資信託市場の動向
2024年の上半期には、債券ETFへの資金流入が顕著で、テーマ型ETFでは高配当や半導体関連のETFへの資金フローが目立ちました。
日本銀行とETF
日本銀行は金融政策の一環としてETFを大規模に購入しており、2024年3月末時点で74.5兆円（東京証券取引所時価総額の約7.4%）を保有しています。この政策の出口戦略については今後の重要な課題となっています。
まとめ
投資信託は、適切に活用することで効果的な資産運用ツールとなり得ますが、リスクも伴うため、自身の投資目的やリスク許容度に応じて慎重に選択することが重要です。
